マーケティング・コーチの戦略

ＳＴＡＰ論文疑惑で小保方晴子氏の弁護士が弁明書を提出した。　今後、懲戒処分等の処分が出れば、提訴も辞さない構えと言う。

しかし、私はこのやり方には非常に疑問がある。ある意味、研究者生命を奪うようなものだ。提訴を検討するよりも、早く海外の研究機関に移り、研究を再開する方がよい。もし、たくさんのオファーがあるというのが本当であれば。

だが、そういう動きを見せず、訴訟にこだわるとすれば、実際にはオファーはなく、ちょっとしたレターが来ただけなのかも知れない。

世界のどこでも再現できていない以上、オファーが来ることは考えにくい。もはやほとんどの研究機関がねつ造と考えているのではなかろうか？とすれば、ちょっとおかしな機関からしかオファーは来ないように思う。到底、理研のような恵まれた環境ではないのだろう。

しかし、理研はもうすぐ懲戒処分を下し、かなり厳しい処分になると思われる。そして、双方に弁護士がついて訴訟になることも十分考えられる。

こうした事態は昔もあったが、その頃は和解や自主退職である意味秘密裡に処理されていたように思う。

今回のように表だって争うのは珍しい。そして従来はねつ造があまりにもひどいケースなので、裁判しても負けることが明らかだった。

今回は若干微妙なところがあるとはいえ、サイエンスをやっている人から見れば、明らかにねつ造だ。しかし、小保方晴子さんの弁護士が言葉をこねくり回していろいろ議論してくる余地はあるように思う。

今回は徹底的に争って、研究不正を根絶できるような判例を作ってもらいたいものだ。