マーケティング・コーチの戦略

空撮などが可能なミニヘリコプターのようなドローンが首相官邸に着陸したか不時着したかは不明だが、いずれにせよ屋上で見つかった。

もしこのドローンに高性能爆弾が搭載されていたらどうなるか？

あるいは、レーザー兵器や放射性物質、あるいはサリンのような毒ガスが含まれていたら、大惨事も起こり得る。

ドローンは中国製で、世界ではもう１００万台以上出荷されているという。おそらく軍事用に開発したのではないかと推察される。もしそうだとすれば、銃器が搭載されている兵器もすでに中国では完成し、どこかに輸出されている可能性もないとは言えない。

これが野放しにされていたら、プライバシーがかなり侵害されるのではなかろうか？

せっかく木を植えて、うっそうとした大邸宅に住んでいても、ドローンが入ってきたら簡単に内部が見えてしまう。

それ以上に危険なのは、防衛システムの秘密が漏れることだろう。

それ以外にも、例えば、秘密の練習を屋外でやっていると、ドローンが撮影していってライバルに筒抜けになる恐れもある。

自動車の新車のテスト走行でも未発表のデザインが盗撮されるおそれがある。

あるいは、女湯の窓とかから撮影したり、温泉の露天風呂を撮影する恐れもある。

カーセックスとか、アオカンしていたら、ドローンが来て盗撮される、と言ったこともあるかも知れない。

フライデーなども気づかれずに盗撮することが容易になるだろう。

そう考えると、ドローンを野放しにするのは危険だ。特に兵器が搭載されていたら、非常に危険である。

そういう意味では何等かの規制が必要だし、必要に応じて迎撃を可能にすべきではなかろうか？

例えば、勝手に家の敷地に入った場合は撃墜してよい、ということにすべきだろう。不法侵入で正当防衛のような形で器物損壊を可能にすべきと思われる。

一方で、極めて危険な放射能物質の状態を観測するには有効だろう。使い方によっては新たな世界が開けるとも言える。ジャングルや密林、川や海での観測にも有効だろうし、行方不明者の捜索にも有効と思われる。

便利になった分、危険も増している。人類の心理面が技術の進歩に追いつけなくなる日が来るのではなかろうか？そうならないように、人類の心の科学を進歩させ、今後のさらなる変化に対応できるマインドセットを持つようにすべきと思われる。

人の成功法則も確実に進化していると思われる。アンソニー・ロビンズやジャック・キャンフィールド、ＮＬＰなど心理学もどんどん進歩している。宗教も含め、科学や経済の進歩に応じてそれらもダイナミックに変化して行くべきと思われる。

理研の発表によると、小保方晴子研究員が２１日付で理化学研究所を退職することになったという。

会社の常識としては、不祥事を起こした場合、退職願いを出しても受理されず、懲戒解雇（免職）になるのが普通だろう。

しかし、今回は、理研は退職届を受理した。

それは小保方晴子研究員の負担を考慮してのこと、と説明されている。

そこまで徹底的に追い詰めるのは酷、ということなのだろうか？

とはいえ、彼女の行為によって理研が大幅に改組され、職を失う研究者も出てくるだろう。笹井副センタ―長も彼女がいなければ自殺することはなかっただろう。ハーバード大学のバカンティ教授もハーバードを去る必要も無かったはずだ。

それを考えると彼女は万死に値する、と言っても言い過ぎではない。

だが、国会議員でも議員辞職すれば刑事訴追を免れる温情的な処分をすることもある。そのような意味では今回は退職すればさらに追い打ちをかけるような懲戒処分をするまでもないとも言えよう。

元研究者としては、このような詐欺データを出す研究者は永久追放して欲しいものだ。科学は性善説でやっているところに、詐欺師が紛れ込んだら迷惑このうえない。

今後は絶対このようなことが起きないように徹底して欲しいものだ。

それには、研究倫理の徹底した指導が有効かも知れない。

このような詐欺師が出現する土壌となった早稲田大学の研究室も徹底的に調査し、二度とこのようなことが起きないよう、根本的な対策を取ってほしいものだ。

STAP細胞絡みで笹井芳樹理化学研究所副センター長が自殺してもう１週間以上経った。今度は、チャールズ・バカンティ教授（米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院の麻酔科長）も今後のプランを熟考するために、１年間のサバティカルを取るという。麻酔科長は退任するが、１年後に戻る意向をメールでは書いているが、STAP細胞の検証結果によってはハーバード大学の教授も退任する可能性もありうるだろう。

もうすぐ６５歳になるとはいえ、米国の大学では、７０歳でもグラントさえ取れれば教授のままでいられる。それが１年物長期休暇を取るというのはどういうことだろうか？

笹井芳樹副センター長の自殺や、Natureの論文の撤回を経験して、何か研究について考えるところがあったのかも知れない。

あるいは、所内調査で危なくなってきたのかも知れない。

このまま麻酔科長でいると、いずれ強制的に下ろされるから、自分から先に降りた、という見方もある。

それに日本でSTAP細胞がウソだったと証明される可能性もある。その検証実験の中間報告が今月末にあるので、その結果によってはチャールズ・バカンティ教授も批判されるおそれもある。笹井副センター長が自殺したということは、検証実験のデータは思わしくないものである可能性が高い。もしそうしたデータが公表されれば、バカンティ教授も無傷では済まないだろう。

そうしたリスクを察知して、１年間の休養をとったのかも知れない。そして、休養中であれば、懲戒処分もやりにくいし、同僚の前で懲戒免職処分を受けずに済む。静かにいなくなればいいだけだから。

それにしても、３０歳のまだ若い女性がねつ造したばっかりに、理化学研究所の副センター長が自殺し、ハーバードの教授も実質辞任したようなものだ。

不正は絶対に許すべきではない。なぜ、このような事件が起きてしまったのか？その本当の理由を明確にして、改善点を出し、二度とこうしたことの無いようにしてもらいたいものだ。

理化学研究所が不測の事態を招かないためにも静寂な環境を求める、という声明を発表した。

確かに、メディアの加熱ぶりは異常だったと言えよう。

とはいえ、もとはと言えば理研が招いた問題とも言える。

もっと早くに認めていればこんなことにはならなかっただろう。

それに加えて小保方晴子の悪あがきも理研の真相解明を遅らせたと言えよう。本来自殺すべきは小保方晴子ではなかったか？

筆頭著者だったのだから。

笹井芳樹副センタ―長は実績も十分だし、日本にとってなくてはならない存在だったが、小保方晴子は必要ない。

そういう意味では再現実験をやらずにすんなり非を認めていればこんなことはなかった。

マスコミもここまで踊らされることもなかったろう。

いずれにせよ、これからあと数か月でSTAP細胞の再現実験のデータが出るだろう。そしたらすべてが明らかになるはずだ。

あるいは、あまり深いことは発表されずに、来年３月に小保方晴子がどこかに行ってしまうだけで幕引きになるのかも知れない。

その結末でも問題ないと思う。

科学の世界にとって、ねつ造、改竄は万死に値する。そういう人はヤクザや暴力団と同じような存在で、この世界に存在してはいけない人達だ。科学の世界でねつ造するということは、詐欺師や暴力団、犯罪者と同じことだ。そういう研究者はすぐにでもいなくなってほしい。そして詐欺師の集団の中で生きて行くか、塀の中にいるべきだろう。

科学というシャバに出てきては迷惑するばかりである。

STAP細胞で世の中を騒がせた張本人の１人、理化学研究所神戸ＣＤＢの笹井芳樹副センター長が自殺した。

STAP細胞の検証実験の中間報告が８月中にも出される予定だったが、あまり芳しい結果が出ていなかったのだろうか？

それにより、小保方晴子理研ユニットリーダーが懲戒解雇される可能性があったのかも知れない。その場合、笹井芳樹副センター長自身の責任も追及されるおそれがあり、そのあたりを苦にしたのだろうか？

また、薬を服用しており、最近うつろな表情をしていたという情報もある。

笹井芳樹副センター長が師事した中西重忠大阪バイオサイエンスセンター長も５日前に激励のメールを送ったが返事がなかったという。

中西重忠氏は故沼正作氏の弟子として非常に優秀な方だった。その弟子である笹井芳樹副センター長は３６歳で京都大学教授になった非常に優秀な研究者である。

沼正作氏は何度もNature誌の表紙を飾り、ノーベル賞候補とも言われていた世界でもトップクラスの研究者だった。沼正作氏は、大腸癌で６０過ぎに亡くなったが、その後は中西重忠教授らがそのレベルを承継していた。笹井芳樹副センター長もその中でも優秀な研究者だった。

それがこんな形で研究の世界のみならず、世界から消えていくとは残念としか言いようがない。

故人を責めてもどうにもならない。ただご冥福をお祈りするのみ。